電話ボックス型ワークスペース導入のメリットは？目的別に選び方を解説
ソロワークに適している電話ボックス型ワークスペース。大規模な改装をすることなく、低予算・短期間で業務に集中できる空間を確保できるため注目を集めています。
しかし、電話ボックス型ワークスペースを導入して、どのようなメリットが得られるのか疑問を持つ企業のご担当者様もいるのではないでしょうか。
この記事では、電話ボックス型ワークスペースの目的別に選び方を解説します。種類を知って自社の課題に合うものを選びましょう。
目次
電話ボックス型ワークスペースとは
電話ボックス型ワークスペースとは、電話ボックスのような箱型のワークスペースです。リモートワークやオンライン会議の定着で高まる個室のニーズに応えた作業スペースといえるでしょう。
電話ボックス型ワークスペース内にはデスク、照明、ACコンセントが完備され、すぐに仕事ができる環境が整えられています。オフィス内だけでなく駅構内への導入も増えていて、JR東日本では全国820拠点（2023年7月18日時点）に設置をしています。
電話ボックス型ワークスペースを導入するメリット
電話ボックス型ワークスペースを導入すると以下の3つのメリットが期待できます。
- 周囲に邪魔されずに集中して作業に取り組める
- 小さなオフィスでもWeb会議・Web商談が行いやすい
- 大規模な工事なしに個室を設置できる
それぞれ詳しく解説していきます。
1.周囲に邪魔されずに集中して作業に取り組める
電話ボックス型ワークスペースは、防音性能に優れている点とプライバシーが確保しやすい点から、集中して作業に取り組めるアイテムといえます。
壁に囲まれていて、遮音性に優れているため外部の騒音に敏感になる必要がありません。また、プライバシーが確保できる環境は、ストレスを軽減して集中力を高めやすくなります。
外部の音や周囲の視線を遮断できるため、オンライン会議やミーティングなどで積極的に発言しやすくなる効果も期待できるでしょう。
2.小さなオフィスでもWeb会議・Web商談が行いやすい
テレワークの普及により少人数のミーティングや1on1の機会を増やして、コミュニケーションを図る企業は少なくありません。一方で、社内の会議室の予約が取りづらいという問題も発生しています。
電話ボックス型ワークスペースを導入すれば、スムーズにWeb会議・Web商談の場所を確保することが可能です。また、外部への音漏れも軽減できるため、会議室の少ないオフィスや面積の狭い小さなオフィスの課題解決に役立ちます。
3.大規模な工事なしに個室を設置できる
電話ボックス型ワークスペースを設置する際、大規模な工事は必要ありません。空きスペースに設置したりフリーアドレスエリア内に設けたりとオフィスに合わせて柔軟にレイアウトできます。
搬入不可をはじめとする導入時のリスクを軽減するには、サイズや性能をあらかじめショールームで確認しておくことが有効です。
なお、施設や製品によっては設置時に申請や許可が必要な場合もあります。導入前に入居しているビルの管理室に確認しましょう。
【目的別】電話ボックス型ワークスペースの種類
電話ボックス型ワークスペースは大きく分けて3種類あります。
| クローズタイプ | 集中力・機密性を求める人に向いている |
| セミクローズタイプ | 建築基準法・消防法の制限がある場合に向いている |
| オープンタイプ | リラックスした空間づくりに適している |
以下で特徴を紹介するので目的に合うものを選びましょう。
1.集中力・機密性を求めるなら「クローズタイプ」
クローズタイプとは、四方が囲われている完全個室の電話ボックス型ワークスペース。周囲にいる従業員の足音や話し声をシャットアウトできる高い防音性が特徴で、集中力を維持しやすい環境を実現します。
スペース内に照明や換気が完備されているような製品もあり優れた機能も特徴です。外部の視線も遮断できるため、社外秘情報を扱う業務やクライアントへのヒアリング・Web相談など、機密性の高い業務で活用できます。
クローズタイプは完全個室ですが、ほとんどの製品は工事の必要がありません。平均購入価格は1人用50万円〜100万円・2人以上のサイズは100万円以上、高額なものだと200万円以上の製品もあり、他タイプの電話ボックス型ワークスペースより高額です。
2.建築基準法・消防法の制限があるなら「セミクローズタイプ」
セミクローズタイプとは、天井がない電話ボックス型ワークスペースのことで、建築基準法・消防法の制限があるオフィスの設置に向いています。
建築基準法では天井がある個室ブースを「居室」として扱うため、クローズタイプを設置すると居室面積の変更による影響を問われてしまうケースも少なくありません。一方のセミクローズタイプは「家具」扱いなので法律の制限を回避できます。
執務室よりも周囲の雑音や視線が気にならないので、オンライン会議や集中したい作業がある時に役立つでしょう。セミクローズタイプの平均購入価格は、1人用30万円〜50万円・少人数向けのサイズは100〜150万円程度です。
3.リラックスした空間を目指すなら「オープンタイプ」
オープンタイプとは、1面だけ壁がない電話ボックス型ワークスペースを表します。3面の壁に囲まれているので、プライバシーを保護しながらも従業員とコミュニケーションを図りやすい点が他の2つにはない特徴です。
しかし、半個室で遮音性が低いため、機密性の高い情報を扱う会議や周囲の雑音をシャットアウトしたいときの利用には向きません。リラックスした空間を演出することから、フランクな打ち合わせや1on1ミーティング、気分を変えたいときの作業スペースなどの利用に適しています。
オープンタイプの平均購入価格は1人用15万円〜20万円・少人数用30万円〜40万円程度と、電話ボックス型ワークスペースの中では最もリーズナブルです。
電話ボックス型ワークスペース導入時の注意点
ここでは、電話ボックス型ワークスペース導入時の注意点を2つ紹介します。
- 建築基準法・消防法によって設置できない場所・製品がある
- 遮音・吸音・防音性能は製品によって異なる
以下で詳しく解説します。
1.建築基準法・消防法によって設置できない場所・製品がある
オフィス環境や製品によっては、電話ボックス型ワークスペースの設置が建築基準法・消防法に抵触する恐れがあります。
電話ボックス型ワークスペースの設置が建築基準法に抵触すれば、居室空間の変更を問われる可能性があるでしょう（※1）。
消防法では天井がある個室ブースを「居室」、天井がないブースを「家具」として扱います（※2）。そのため、クローズタイプは、消防署への届け出やスプリンクラー・自動消火装置などの消防設備の設置を求められるケースも珍しくありません。
設置前に自治体やオフィス管理会社へ相談しておきましょう。
2.遮音・吸音・防音性能は製品によって異なる
電話ボックス型ワークスペースの防音性の程度は製品によって異なるため、導入前にチェックが必要です。
特に音が外に漏れていると、情報漏洩となり会社の不利益を招く危険性があります。一方で、外の騒音が全く気にならないほど遮音・吸音性が高すぎても良い環境とは言えません。火災・災害が発生した際に非常ベルが聞こえず、逃げ遅れる危険性があるためです。。
オフィスの暗騒音は一般的に40〜50dB程度といわれており、40dB程度であれば会話には支障ない程度の環境です。しかし、適切な遮音・吸音・防音の基準や法の権利が存在する場合があるため、導入前にショールームで実物を検証して、遮音・吸音性をチェックしましょう。
電話ボックス型ワークスペースの導入に迷ったらサブスクの利用がおすすめ
高額な商品が多い電話ボックス型ワークスペース。最も安価な1人用のオープンタイプの電話ボックス型ワークスペースでも、15万円〜20万円の費用が発生します。購入の失敗を避けつつブースを導入するにはサブスクがおすすめです。
サブスクを利用すれば月額3〜5万円程度と導入コストを大幅に抑えられます。1カ月から気軽に試せる業者もあるため合わなければ短期間でやめることも可能です。実際に使用して自社の目的・用途に合うものを見極めましょう。
電話ボックス型ワークスペースの導入なら「ソーシャルインテリア」にお任せください
電話ボックス型ワークスペースは3種類あります。集中力の維持・プライバシーの保護・リラックス空間の演出などメリットが異なるため、自社の課題に合うタイプを選ぶことが重要です。
ソーシャルインテリアでは、電話ボックス型ワークスペースをサブスクで提供可能。月額2万円台〜の低コストに加えて、最短2週間のスピード納品が可能です。面倒な事務手続きも代行いたします。
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